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パーソナルトレーナーの資格おすすめ8選 どれがいいか一覧をご紹介
2023.09.24未経験からパーソナルトレーナーになりたいけれど、どのようにして目指すものなのか、何かの資格が必要なのか迷う方もいるでしょう。資格取得は必須ではありませんが、資格取得はパーソナルトレーナーになるために有利です。資格を取得することによるメリットはどのようなものか、どんな種類があるのか、どの資格を選ぶのが有利になるかを解説いたします。
目次
パーソナルトレーナーとは
パーソナルトレーナーとは、お客様の体づくりに関する目標・理想を達成するためにサポートを行う職業です。健康な体作り、理想の体型を目指すなどの目標を達成するために、適切なトレーニングなど運動だけではなく、食事のアドバイスなど各種サポート、さらにはお客様のモチベーションの維持も行います。お客様一人一人違ったメニューを考え、実行し、結果を出すことが使命です。運動が好きなことはもちろん、お客様の目標に向けて一緒に努力できる人が向いています。
パーソナルトレーナーになるためには資格は必要か
日本でパーソナルトレーナーになるための資格は必要ありません。必須資格がないため、関連資格なし、未経験でもパーソナルトレーナーを名乗ることは可能です。一方、未経験、無資格のパーソナルトレーナーに依頼をしたいと思う方は多くありません。
大切な時間を使って自分の大切な体づくりを行うため、信頼できるパーソナルトレーナーを選びたいと思う人が多いからです。信頼されるパーソナルトレーナーになるためにも、関連する資格取得を視野に入れる必要があります。
パーソナルトレーナーに関する資格を取得するメリット
パーソナルトレーナーが関連資格を取得するメリットは以下の3つがあげられます。
【資格を取得するメリット】
- 自己のブランド化が可能
- キャリア形成に有利
- 知識があることを証明できる
ひとつずつ解説いたします。
自己のブランド化が可能
必須資格がないパーソナルトレーナーの価値を証明するためにも、関連する資格を取得しておくことは有利に働きます。パーソナルトレーナーの職場としてあげられるのは、スポーツジムに所属する場合と、個人でお客様と契約する場合がありますが、どちらもお客様に選んでもらう必要があります。資格を取得しておくことで、正しい知識を持つパーソナルトレーナーと認められ、セルフブランディングにつながります。
キャリア形成に有利
パーソナルトレーナーとしてキャリアアップを考える場合も、資格を取得しておくと有利です。企業に勤めているパーソナルトレーナーは、資格を取得することで昇給や資格手当のチャンスが増えます。転職する際も、資格があればより条件のよい企業にも即戦力として認められるため、新たな職場も見つけやすいです。企業に所属せずフリーランスのパーソナルトレーナーとして働く場合も、お客様から信頼を得られます。
知識があることを証明できる
パーソナルトレーナーには資格が必要ありません。だからこそ資格の保有は、正しい知識があるとお客様に証明でき、有利に働きます。知識があることで、お客様のニーズに合致し、科学的根拠に基づいた適切で効率的な指導を行うことも可能です。
パーソナルトレーナーに関する資格を取得するデメリット
パーソナルトレーナーに関する資格を取得したことによるデメリットはほとんどありません。むしろ無資格のパーソナルトレーナーのデメリットの方が大きいです。
パーソナルトレーナーになるためのおすすめ資格8選
NSCA-CPT
NSCA-CPT(NSCA認定パーソナルトレーナー)は1978 年に設立されたThe National Strength and Conditioning Association (NSCA:全米ストレングス&コンディショニング協会)が1993年に創設した資格です。未経験でも受験ができることから人気の資格で、日本語での受験が可能です。この資格はThe National Commission for Certifying Agencies (NCCA:全米資格認定委員会)の認定を受けているため、国際的にも認定パーソナルトレーナーとして認められます。
【資格認定条件】
- NSCAジャパン会員である
- 満18歳以上
- 高卒以上
- CPR/AEDの認定者
- NSCA-CPT認定試験に合格
コンピューターを使った試験のため、受験者が試験会場と日時を選んで受験することが可能です。試験時間は3時間、3つの選択肢から解答を選ぶ選択問題が155問出題されます。合格率は82.3%(2022年度)で、受験料は46,000円です。認定資格の有効期限3年ごと、一律の有効期限があります。
CSCS
CSCS(認定ストレングス&コンディショニングスペシャリスト)もNSCA-CPTと同様、NSCAが創設した資格です。歴史はNSCA-CPTより古く、1985年にから試験が開始されています。この資格は、アスリートやスポーツチーム向けに、安全で効果的なストレングス&コンディショニングプログラムを提供できる人材を認定する資格とされています。この資格も日本語で受験が可能です。NCCAの認定も受けており、NSCAの資格認定者数はNSCA-CPTと合わせて現在55,000人を超えています。
【資格認定条件】
- NSCAジャパン会員である
- 学士・修士・博士など学位取得者
- CPR/AEDの認定者
- CSCS認定試験 基礎科学セクションならびに実践/応用セクションに合格
コンピューターを使った試験のため、受験者が試験会場と日時を選んで受験できます。内容は基礎科学セクションと実践/応用セクションにわかれており、基礎科学セクションは試験時間が1時間30分、3つの選択肢から回答を選ぶ選択問題が95問あります。実践/応用セクションは試験時間が2時間30分、選択問題が125問です。合格率は55.1%(2022年度)、受験料は50,200円ですが、どちらかのセクションのみ受験の場合は34,000円です。認定資格の有効期限は3年ごと、一律の有効期限があります。
NESTA-PFT
NESTA(全米エクササイズ&スポーツトレーナー協会認定パーソナルトレーナー)はフィットネス・ウエルネス業界で世界的にも認められている団体で、資格取得者は7万人を超えます。1992年にアメリカで設立されました。この資格は専門的な知識やスキル習得だけではなく、マーケティングスキルも習得したプロフェッショナルを育成することを目標としています。
【資格認定条件】
- NESTA JAPANからPFTテキストを購入済
- CPR/AEDの認定者
- 日本国籍または、日本での就労可能な在留資格を有する方
- 満18歳以上で高等学校卒業以上、またはNESTAが認定する教育カリキュラム修了者
- 1年以上の実務経験、もしくは体育会系大学の卒業者、NESTAの認定する養成講座を受講済みの方
資格認定条件を満たしている方なら8時間分の動画を視聴する事前講習を受けたのち、PFT認定試験を受けることが可能です。合格率は50-60%で、受験料は教材費などすべて含めて79,750円、初回受験より1年間は再受験が11.000円で受けられます。認定資格の有効期限は4年です。
JATI-ATI
JATI-ATI(JATI認定トレーニング指導者資格)は2006年に日本で設立されたJATI(日本トレーニング指導者協会)が創設した、科学的な根拠に基づき、適切な運動プログラムの作成、ならびに指導が可能な専門家であることを証明する資格です。JATI-ATIは、基礎資格であるトレーニング指導者にあたりますが、このほかにもハイレベルのアスリートを指導する上級トレーニング指導者(JATI-AATI)や、国際レベルのトップアスリートを指導する特別上級トレーニング指導者(JATI-SATI)も創設されています。
【資格認定条件】
- JATIに入会し、個人正会員となること
- 養成講習会の受講および自己学習課題の提出
- 認定試験に合格
一般科目と専門科目の2科目を受験する必要があります。試験はマークシート方式で一般、専門共に90分で90問の問題が出題されます。合格率は80%程度(2021年度)で、受験料は33,000円(1科目のみの受験は22,000円)かかります。認定資格の有効期限が5年となっています。
JHCA-FC
JHCA-FC(日本ホリスティックコンディショニング協会認定フィジカルコンディショナー)は2004年に設立されたJHCA(日本ホリスティックコンディショニング協会)が認定する、ストレッチをはじめ、トレーニングやバランスコンディショニングといった運動指導に必要な基本を習得する資格です。
【資格認定条件】
- JHCA会員であること
- 基本エクササイズ理論実技の修得ならびに指導経験を有すること、もしくは体育系大学在校生については協会の設定する基準重量をクリアできること
60分の筆記試験と60分の実技試験が行われます。実技試験はトレーニングのフォームチェックと、指導ロールプレイングです。合格率は明記されていません。受験料は16,500円かかります。認定資格の有効期限3年が設定されています。
JSPO-AT
1911年に創立された歴史のあるJSPO(日本スポーツ協会)が認定するJSPO-AT
(日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー)は、スポーツをする人の安全確保、パフォーマンスの回復や向上を支援する資格です。
【資格認定条件】
- 満20歳以上で、JSPOが認める加盟団体から推薦された方
- 講習の全日程に参加可能な方
- 受講内定後、専用サイトから申し込みが可能な方
共通科目と専門科目、計750時間の講習会もしくは自宅学習を終えたのち、試験と事後課題を提出します。合格率は明記されていません。受験料は共通科目22,000円とリファレンスブック代電子版2,640円/紙版3,300円、専門科目は55,000円とテキスト代電子版8,910円/ 紙版11,000円かかり、認定資格の有効期限が4年となっています。
NATA-ATC
1950年に設立されたNATA(全米アスレティックトレーナーズ協会)はアメリカでトレーナーなどの職業をサポートする、権威ある団体です。会員数は43,000人を超えます。NATA-ATC(全米アスレティックトレーナーズ協会認定アスレティックトレーナー)はアメリカの国家資格であり、医師専門職として認められています。
この資格を取得するには、アメリカの大学を卒業する必要があるため、最初から取得を考える必要はないでしょう。
FCM
FCM(フィットネスクラブ・マネジメント検定)は1987年に創立された日本フィットネス産業協会(FIA)が創設した資格です。この検定を取得することで国家資格を取得でき、現場でのサービスだけではなく経営面での技能も認められます。
【3級の資格認定条件】
- 実務経験を有する者、またはこれから業務に従事しようとする者
60分ずつの学科試験と実技試験があります。真偽法や選択問題などが全60問出題され、65%以上で合格です。合格率は厚生労働省の令和3年度「技能検定」の実施状況によると、1-3級合わせて45%です。受験料は学科試験、実技試験共に5,000円、認定資格の有効期限が2年となっています。
未経験の方がパーソナルトレーナー関連の資格を取るなら
大学卒業程度の要件がある資格も多い中、NSCA-CPTやFCMはその限りではありません。まずはこれらの資格を取得することで、スキルや知識を得てトレーナーとしての一歩を踏み出すことがおすすめです。
資格保持には取得時の費用と更新費用が必要
これらの資格の中には、更新が必要な資格もあります。取得したらいっそう自分を高め、資格更新時に備える必要があります。その際には更新費用がかかることにも留意してください。
まとめ
お客様から選ばれるパーソナルトレーナーになるために必要な資格をまとめました。パーソナルトレーナーになるには、実務経験があるとよいですが、未経験の場合はどうしたらよいか迷うこともあるでしょう。そのようなときに、資格取得は有効です。知識とスキルを身につけ、選ばれるパーソナルトレーナーになるための一歩を踏み出しましょう。
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